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HARVIA
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営業職と技術職、
2つの職種の社員が
どのような日常を送っているのかを
ご紹介します。

S ALES

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2022年入社

ヘイトン ホリー繭

営業部兼マーケティング部

09:00

始業

メールやスケジュールの確認、ショールームのご予約がある場合は来場目的など事前情報をチェックします。

10:00

受注対応

販売代理店からの発注を受注センターへ回します。
不明点があれば都度、代理店の担当者に確認。

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11:00

ショールーム対応

ショールームに来場されたお客様の対応。法人のお客様の質問は専門的なものがあったりするので日々勉強が欠かせません。

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12:00

お昼

デスクでお昼。キッチンカーやコンビニが近くにいくつかあります。
赤坂見附方面へチームメンバーと繰り出すこともあります。

13:00

チームミーティング

サウナ営業チームとミーティング。販売代理店との契約状況の確認や現状の課題についてのディスカッションを行います。

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14:00

Instagram更新作業

メインは営業ですがマーケティング部も兼務しているのでインスタグラムの更新なども行っています。

15:00

本国チームとの
ミーティング

バーグマンのメインブランド、Dimplex(イギリス)のメンバーとミーティング。
オンライン会で週に一回実施しており、営業サイドからは販売計画や販売状況の共有を行っています。

16:00

電話問い合わせ対応、営業資料作成

営業資料作成中、商品についてお客様からお問い合わせが。
丁寧にお答えします。

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17:30

終業

最後に明日の予定をチェックして、終業。
今日は帰ってハイボール!

TE CHNICAL

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2022年入社

佐々木 雅哉

技術CS部 / 第二種電気工事士

09:00

始業

メール及びスケジュール確認、HARVIA及びDimplex本国チームからのメールは日本時間の前日夜〜深夜にかけて返信がある為、この時間に確認し返信が必要な場合は夕方までに返信します。

09:30

チームミーティング

毎週技術CS部のスケジュールやタスク進捗を確認しています。
特に出張を伴うサウナ施工業務のスケジュールについては、営業部からの情報確認/必要部材調達/作業人員について詳細を詰める作業を行います。
また、デスクワークについては、個人に負荷が偏らないよう割り振りし、各自の業務進捗確認及び困りごとの吸い上げを行います。

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10:30

札幌市内施設の
トラブル調査

営業からの情報に基づき必要部材を用意して市内の現場に向かいます。故障だけでなく現場の設備の問題の可能性もある為、計測器類も持ち込んで原因を調査します。
トラブルの根本原因を解明し必要な処置を実施した後、設備担当者様へご説明及び設備側の対応について依頼し、帰社します。
トラブル対応の他、施工指導などで札幌市外及び道外への出張対応が月1~2回程度あります。

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12:00

お昼

札幌オフィス周辺には、スーパー、コンビニの他、飲食店もある為その日の気分で食べたいものを食べたいだけ食べます!

13:00

デスクワーク /
電話問い合わせ対応

【各種マニュアル等の整備】
HARVIA製サウナキャビン及びサウナヒーターの取扱説明書及び施工説明書は英語版のみ本国から供給されます。そのまま翻訳するだけではわかりづらい為、各代理店作業者様が理解しやすいような取扱説明書/施工説明書を作成します。
また、各代理店作業者様からの要望/情報を基に説明書をアップデートして、営業経由で各代理店様へ展開します。
Dimplex製電気暖炉及びオイルフリーヒーターに関しても同様に、エンドユーザー様が理解しやすい取扱説明書を作成する為、必要に応じて本国開発部門と連絡を取り合いながら推進します。
また、HARVIA製品とDimplex製品のどちらにおいても、定格ラベル等を日本語で作成する必要があります。

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【本国へのレポート作成】
各代理店作業者様やエンドユーザー様からの要望/困りごとに関する情報収集を行い、技術CS部内で協議し、本国の担当者へ英文のレポートを作成し、対策について本国と協議します。

【電話問い合わせ対応】
HARVIA製サウナヒーターの導入を検討しているエンドユーザー様や設計事務所様からの電話問い合わせにおいて、技術的な相談については技術CS部が対応します。
Dimplex製電気暖炉及びオイルフリーヒーターは協力会社様にて修理対応いただいており、協力会社様からの技術的な問い合わせについても対応します。

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16:00

本国チームとの
ミーティング

本国の開発チームとWeb会議を実施し、新商品の開発及び認証取得に関する進捗等を確認します。
認証取得に際しては、本国では製品テスト及び工場監査対応、日本側では、日本語マニュアルや定格ラベル等のデータを作成が主な業務となり、両方が認証機関に受理されて初めて製品を日本国内で販売することができます。